


事業として残しておく必要があるとの見解だそうです。現時点では(笑)
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-05-14/SW6P41DWX2PS00
バッテリー投資凍結が評価されるだろうからテレビは、ま、いっか、と言ったところですか。
パナアンチの方々涙目ですね。
書込番号:26180272 スマートフォンサイトからの書き込み
6点

「テレビ事業は売却や縮小も検討する」とか「現状、事業を買ってくれる企業はない」、と
楠見雄規氏みずから言ってしまいました。
「口は災い元」とはよくいったもんです、揉め事だけでなく会社経営にも多大な影響あり。
言った人間は笑って誤魔化そうとするかもですが
「一度口から出た言葉はもう戻りません」
「聞いた側や言われた方は絶対忘れません」
可哀そうなのは社員、それこそ涙目でモチベはだだ下がり、ヤル気もすっ飛んで
良い商品は2度と生まれてこない予感しかないです
FireOSテレビのアップデートすらもイヤイヤなのが伝わってました
Panasonicはすでにアリジゴクの中心に滑り落ちましたかな、Panasonicが好き「だった」者としては非常に残念です。
書込番号:26181402
71点

貴殿も、わざわざの板建てご苦労さん!(>_<)
書込番号:26181790 スマートフォンサイトからの書き込み
67点

https://news.yahoo.co.jp/articles/de53f10ec34ab64d0f5869da34ada6332b9b0b2f
こちらの記事の方が詳しいですね。
テレビ事業については、収益の絶対値としては苦戦するものの、23年度から24年度へ向けて改善が見られた。
これからスマートライフの領域で進める家電の事業においては、日本や台湾、香港ではテレビは商材としては非常に重要。商品をお届けしながらサービスを継続する必要性を認識しながらこの改革を進めている
サービスを継続する必要性を認識、とのこと。
書込番号:26185988
3点

こちらの社長インタビュー記事も参考になりますね。
https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/2015409.html
要約すると
1) スマートライフ(スマートホーム)の情報端末としてテレビは重要
2) 日本、香港、台湾ではまだパナソニックTVは売れているから撤退はもったいない
3) パナソニック専門店にはテレビという商材は重要
戸建住宅からシステムキッチン、風呂、トイレ、インターホンまで取り扱うパナソニックがスマートホームに注力するのはごく自然なことですね。しかしスマートホームのためなら大型ハイスペックテレビではなく、安価な小型情報端末を他社からOEM供給受けた方がよいのでは?
#2、#3を含めて、社長の発言は社内向け投資家向けでテレビ購入者にはアピールしませんね。
この記事を読んでビエラを買いたくなる人がいるのかな。
書込番号:26198708 スマートフォンサイトからの書き込み
16点

>BearCubsさん
社長を直撃と言いながら、インタビュー記事にもなっておらず、ほぼすべてライターの文章となっています。
内容にも既報内容からの新規性はなくつまらない記事だなと言うのが正直な感想です。
社長がメッセージを発するような記事にそもそもなっていないので、ユーザーに響くはずはありません。
書込番号:26198769
0点

>BearCubs さん
>3) パナソニック専門店にはテレビという商材は重要
紹介された記事を私も読みました。
「パナソニックの専門店」とは、家電製品の事で困って電話すれば、すぐに家に来て対応してくれる地域密着型の店舗ですね。
テレビを家庭の中心に据える商材とし、他の家電製品も販売してきたので、テレビが無くなると他のパナソニックの製品の売れ行きにも影響が出でしまうことが心配されています。
これの解決策として、日立の地域家電店である「日立チェーンストール」を抱える日立がテレビ事業から撤退する際に、店舗でソニーのテレビを販売する事にした例もあります。
詳しくは↓
https://bbs.kakaku.com/bbs/-/SortID=26076618/?lid=myp_notice_comm#26200381
書込番号:26204496
8点

【1】6月23日開催のパナソニックHD定時株主総会において、楠見CEOを含む取締役13名選任の件は原案通りに承認可決されました。
その際に楠見CEOは、テレビ事業を含む課題事業についての今後の取り組みについて述べました。
★ 不採算の商品や地域からの撤退、あるいは売却を含む抜本的な対策で収益改善を図るそうです。
----------
まず、低収益企業の見極めについてご説明いたします。ここでの課題事業とは、市場での立地や商品の成熟度から今後の成長が見通しにくい、かつ資本市場がが期待する収益を得られていない事業で、現在、これに該当している事業は上段に示す4つであり、これらの事業は、不採算の商品や地域からの撤退、あるいは売却を含む抜本的な対策で収益改善を図ります。
(第118回 定時株主総会「今後の取り組み」 https://youtu.be/RWg9PeLxl-8?t=469 より)
----------
【2】
5月22日付けの記事
https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/2015409.html
にて、次のような楠見CEOの回答が紹介されています。
----------
「これからも、パナソニックブランドのテレビは、継続するのか」――。楠見グループCEOにストレートに聞いてみた。
「日本でも、台湾でも、パナソニックの専門店からパナソニックのテレビが無くなるということになれば、大打撃になる。専門店にとって必要なものは残していく」
----------
パナソニックの専門店とは、家電製品の事で困って電話すれば、すぐに家に来て対応してくれる地域密着型の店舗です。テレビを家庭の中心に据える商材とし、他の家電製品も販売してきたので、テレビが無くなると他のパナソニックの製品の売り上げにも影響が出てしまうことが心配されています。
この様な店舗では地域のお客さんと末長く付きあっていきたいので、「有機ELテレビの焼き付き問題」などでお客さんと揉めたくは無いでしょう。そもそも、ハイエンドテレビを求める客層の店舗ではなさそうです。
【1】【2】より、現在TCLに生産委託している液晶テレビだけが、「パナソニックのテレビ」として残るのかもしれません。
書込番号:26223916
5点

https://s.kakaku.com/bbs/-/SortID=26076618/
ご自身で立てたスレがあるのだからそちらで存分におやりください。
スレ主としてはこちらは上記スレとは趣旨が異なると考えておりますので。
書込番号:26223982 スマートフォンサイトからの書き込み
0点


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