『補助金を使うとFITが使えない』 の クチコミ掲示板

[よりここ]

太陽光発電の補助金を利用すると、FITが使えないときき、それでも大丈夫なのかと判断しかねております。

県の補助金を利用すると太陽光発電のみでは35万、蓄電池導入で25万追加の計60万の補助金があるのですが、ただこれを利用するとFITが使えず売電単価が半減してしまうとのことで、これは補助金を使う方がメリットが出るのか、どうなのか。。。

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オール電化

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[E11toE12]

こんにちは。

＞よりここさん

＞これは補助金を使う方がメリットが出るのか

正確なところは、”やってみないとわかりません”

一般論として、買電する電気料金より、PVの発電を売電するほうが”安い”ため、
売らずに自己消費した方がいいわけですが、PVが発電する電気は自己消費より
上回るケースが多いため、売らないで自己消費するためには”蓄電池”が必要に
なります。この蓄電池を購入する費用で下げた電気代で蓄電池分を償還する
ことで、蓄電池代金を回収することができるかどうか、を検討します。

蓄電池代というのを、電気代の前払いと考えれば、売電は電気代の値下げ、と
考えることもできますので、前払いして毎月の電気代を下げるか、
売電して毎月の電気代を下げるか、という視点でお考え下さい。

で、蓄電池代を何年で割ったら下がった電気代で回収することができるか、という
計算をすると、仮に200万円10年で考えると、年額20万円回収する必要がある。
20万円だと、月1万7千円、電気代を下げることができないと割に合わない。
最初からPVを入れるだけで電気代は下がりますので、そこからさらに余剰のみで
1万7千円、ざっくりの電気代\30/kWhで割ると、月567ｋWh。
ここが”やってみないとわからない”領域ですが、毎月567kWhは、さすがに
余剰はでない。それ以前に、日に19kWhも貯めることができない。できる蓄電池が
（あったとしても）高すぎる。最初に仮定した200万では手に入らない。

電気代を下げる効果はあるが、原価が高すぎるので、なんとか補助金で賄うことが
できるか、というところで、25万で足りるかどうか、ってところですが、
私の実感としてはFITで上がる利益もたかが知れているが、それを放棄して得られる
25万円程度じゃ回収は難しいとは思います。

まあ、自治体が補助金を出す目的が個人の電気代の削減ではないはずなので、
そもそもがボタンの掛け違いなわけですが。

書込番号：25926531

[よりここ]

＞E11toE12さん
そうですよねぇ。。。別のスレッドに
TRON M-G2.4+18枚=7.74
蓄電池はPOWER DEPO 12.8kwhで合わせて
240万円で契約しました。
とありましたが、これくらいの容量の組み合わせでかの値段になってくるのであれば、かなり利もでてくるのかなとおもいますがなかなか。。。
判断が難しいです。(笑)

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[さくらココ]

＞よりここさん
>太陽光発電の補助金を利用すると、FITが使えないときき
環境省の「地域脱炭素移行・再エネ推進交付金（重点対策加速化事業）」を利用する地方自治体の補助制度と思われます。
この掲示板に大分県、埼玉県、岐阜県、長崎県の方から相談の投稿がありました。
>県の補助金を利用すると太陽光発電のみでは35万、蓄電池導入で25万追加の計60万の補助金があるのですが、
>ただこれを利用するとFITが使えず売電単価が半減してしまうとのことで、
>これは補助金を使う方がメリットが出るのか、どうなのか。。。
次の不等式が成り立てばこの補助金利用のメリットがあると考えられます。
非FITによる売電金額(=売電単価×売電量)の減少　< 得られる補助金
上の不等式を解くためには売電量を知る必要があります。
蓄電池有の場合
年間売電量=年間発電量-年間自家消費量-蓄電池充放電損失
(蓄電池ありの)自家消費率=年間自家消費量/年間発電量
年間売電量=年間発電量-年間発電量×自家消費率-年間発電量×(自家消費率-蓄電池なしのときの自家消費率)×(1-充放電効率)
年間売電量=年間発電量×(1-自家消費率-0.15×(自家消費率-蓄電池なしのときの自家消費率)

太陽光出力6kW、年間発電量7000kWh、蓄電池容量12.7kWh(初期実効容量10.9kWh)を例にすると
下記orange-sanaaaさんから紹介いただいた太陽光出力と自家消費率の論文のグラフ(但し消費モデルが世帯人数3h人の戸建て住宅、年間消費電力量約6000kWh)　から太陽光6kWの各蓄電池容量の自家消費率を求めると、
蓄電池なしのとき　自家消費率25%
蓄電池12.7kWh(初期実効容量10.9kWh)のとき　自家消費率65%
https://bbs.kakaku.com/bbs/-/SortID=24990111/#24991348

例の数値を入れて
年間売電量=7000×(1-0.65-0.15×(0.65-0.25))
=7000×(1-0.65-0.15×0.4)
=7000×(1-0.65-0.06)
=7000×(1-0.71)
=7000×0.29
　　　　　　　　=2030kWh
従って売電金額の減少(半減)=1/2×年間売電量×FIT売電単価×10年間
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　=1/2×2030kWh/年×16円/kWh×10年
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　=約16万円
蓄電池有の場合は、自家消費率が高くなり、年間売電量は減り、売電金額の減少の影響は少ない。
蓄電池なしの場合は、自家消費率が低いため、年間売電量は増加し、売電金額の減少の影響も大きい。

書込番号：25927300

[よりここ]

＞さくらココさん
詳しい説明ありがとうございます。おそらく導入するであろうパネル、蓄電池容量も提示いただいた条件ほどなので、16万の差額であれば圧倒的に補助金導入の方がメリットでるということですね。

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[さくらココ]

＞よりここさん
例の場合は、補助金導入の方がメリットがあります。

書込番号：25928547